命の大切さは身をもって学ぶ|最終手段の中絶手術

医者

決断は早めにしよう

費用面での負担

女性

妊娠出産に関しては基本的に病気ではありませんので保険適応になりません。全額自己負担ですので高額な健診費用が掛かると思われていますが、実際は母子手帳を交付してからお住いの土地によって異なるのですが、検診費用を一部控除してくれるような券を発行してもらえますので、自己負担は軽減します。出産に関しても健康保険に加入していれば一時金が支払われますので、金銭的負担は軽減できます。中絶の場合も保険は適応になりません。更には自己都合の中絶の場合、一時金も出ませんから全額実費になりますので注意しましょう。病院によって手術費用が異なってきますが、12週を超えますと分娩という形を取りますので、中絶費用も分娩と同等になるのです。

早めの決断

中絶を決断するのは早ければ早いほど母体に負担が掛かりません。胎児が成長するにつれて中絶したときのリスクも大きくなりますので、出来るだけ早めの決断がポイントとなります。12週までならば初期中絶になりますので、初期の流産と同様の手順での手術になることが多いでしょう。長い器具を子宮内に入れて胎児を掻き出します。流産の場合は保険が適応になりますが、同様の手術でも人工中絶の場合は基本的に保険が適応されませんので注意しましょう。医師の腕にもよりますが、器具で子宮内が傷ついてしまうリスクもあります。また12週を過ぎますと人工的に陣痛を起こして分娩という形の中絶になりますので負担が大きくなってしまうことがあります。そのため信頼できる病院での処置をオススメします。